東レ
FY26通期見通しベース ／ EV/EBIT型SOTPモデル
Ticker:3402
シナリオプリセット
基本情報
SOTPモデルについて：
東レは繊維・機能化成品・炭素繊維複合材料・環境エンジニアリング・ライフサイエンス＋その他の製造業ベース6セグメント構成。
有形固定資産1.16兆円・有利子負債9,421億円を抱える設備投資型ビジネスです。
ROE 4.6%（FY25実績）、PBR 0.93倍と評価は控えめながら、炭素繊維世界シェア#1・水処理RO膜トップ・土地含み益が SOTP上の重要な価値ドライバー。事業利益（EV/EBIT）型SOTPで評価します。
ROE 4.6%（FY25実績）、PBR 0.93倍と評価は控えめながら、炭素繊維世界シェア#1・水処理RO膜トップ・土地含み益が SOTP上の重要な価値ドライバー。事業利益（EV/EBIT）型SOTPで評価します。
現在株価（円）
発行済株式数（億株）※自己株控除後
USD/JPY（為替前提）
原油ブレント（US$/BBL）
計算手法（EV/EBIT型SOTP）：
① 全6セグメント → 事業利益 × EV/EBIT倍率でセグメントEnterprise Value算出。
② 持分法投資（簿価）・FVTOCI含み益・不動産含み益（東レ特有）を加算。
③ 純有利子負債を控除（必須。EV基準のため二重控除にならない）。
④ コングロマリットディスカウント適用。
⑤ 損失セグメント（ライフサイエンス）はEBIT×0倍 + 簿価評価のハイブリッド。
事業セグメント評価（事業利益 × EV/EBIT倍率）
事業利益について：
東レの「事業利益」は営業利益から非経常的損益（減損・固定資産売却損益等）を除いた巡航ベース指標。
FY26 9M実績1,051億円 ／ 通期会社見通し1,500億円。
既定値は2026年3月期 第3四半期9M実績 × 4/3で年換算（1,401億円）。Q4の通期予想到達分（+99億円）はプリセット「会社見通し基準」で反映可能。
繊維事業 最大セグメント
ユニクロ等向け衣料用ナイロン・ポリエステル、産業用途繊維（自動車エアバッグ等）。
FY26 9M：売上8,049億円(+3.9%)、事業利益548億円(+9.5%)。年換算事業利益は約730億円。
ブランド価値・安定収益のため成熟製造業並みの倍率を適用。
事業利益（億円）
EV/EBIT倍率
一時益控除（億円）
推奨倍率: 7〜11倍（成熟ブランド繊維、帝人比較）
機能化成品事業 サイクル底値
樹脂・ケミカル（自動車向け）、フィルム（バッテリーセパレータ・コンデンサ）、電子情報材料（パワーインダクタ・有機EL）。
FY26 9M：売上6,687億円(△6.1%)、事業利益431億円(△10.3%)。年換算約575億円。
韓国セパレータ事業で減損249億円計上、EV市場低迷で底値圏。回復余地大。
事業利益（億円）
EV/EBIT倍率
一時益控除（億円）
推奨倍率: 8〜12倍（化学業界中位、サイクル中央値）
炭素繊維複合材料事業 世界シェアNO.1
航空宇宙（Boeing 787主翼向け）、圧力容器（水素タンク）、風力ブレード等。
FY26 9M：売上2,127億円(△4.7%)、事業利益115億円(△18.6%)。年換算約155億円。
航空宇宙用途は順調回復、一般産業用途は調整局面。水素・脱炭素プレミアムで高倍率適用。
事業利益（億円）
EV/EBIT倍率
一時益控除（億円）
推奨倍率: 18〜28倍（世界シェア#1・水素プレミアム・航空宇宙）
環境・エンジニアリング事業 水処理ESG
逆浸透（RO）膜世界トップ級、海水淡水化、水処理エンジ、東レ建設。
FY26 9M：売上1,803億円(+11.0%)、事業利益176億円(+3.5%)。年換算約235億円。
中東向け好調、中国市況悪影響あるも水資源・ESGプレミアム。
事業利益（億円）
EV/EBIT倍率
一時益控除（億円）
推奨倍率: 13〜18倍（ESG・水処理プレミアム）
ライフサイエンス事業 損失セグメント
医薬品（フェロン・ドルナー等）、医療機器（ダイアライザー・カテーテル）。
FY26 9M：売上385億円(△1.8%)、事業損失△11億円。後発医薬品浸透・原材料高止まり影響。
負のEBIT×倍率は意味をなさないため、簿価評価方式を採用（EBIT×0倍 + 別途簿価加算）。
事業利益（億円）
EV/EBIT倍率※損失のため0倍推奨
簿価評価額（億円）※直接加算
医薬・医療機器の事業価値を簿価ベースで評価（推奨300〜500億円）
その他＋全社費用調整 負の価値
分析・調査・研究等のサービス事業＋本社研究費等の全社費用調整（セグメント間消去・配分外コスト）。
FY26 9M：その他事業利益 5億円、全社費用調整△208億円 → 純額△203億円。年換算約△270億円。
本社R&Dは継続的キャッシュアウトのため負の価値として控除。
事業利益（億円）※負値
EV/EBIT倍率
一時益控除（億円）
推奨倍率: 6〜9倍（HQコスト割引、永続前提）
非営業資産・隠れた含み益（東レ特有）
非営業資産の取り扱い：
東レは持分法投資・FVTOCI金融資産・巨大な工業用地（土地含み益）を保有。
EV/EBIT評価ではこれらが反映されないため、別途加算が必要。
特に不動産含み益は東レの大きな価値ドライバー（簿価は歴史的低取得価格）。
持分法投資（簿価）
持分法投資簿価（億円）
時価プレミアム調整（億円）※任意
FY25年12月末: 1,850億円（持分法損益はEBIT外で計上のため二重計上にならない）
FVTOCI含み益（金融資産）
FVTOCI含み益（億円）
税効果等反映率（%）
退職給付剰余等（億円）
FVTOCI: 2025/12末 689億円。退職給付資産超過分（純額約103億円）も加算可
不動産含み益（東レの最大の隠れ資産）
不動産含み益推定（億円）
税効果等反映率（%）
のれん残高（億円）※参考
滋賀（瀬田）・愛知（岡崎）・愛媛（松前/愛媛工場）等の工業用地、簿価は歴史的取得価格。アナリスト推定3,000〜5,000億円
ネットデット控除・ディスカウント・還元情報
ND控除の理由（伊藤忠モデルとの相違点）：
本モデルはEV/EBIT × 事業利益 = Enterprise Valueでセグメント企業価値を評価しています。
EVは負債込みの企業全体の価値のため、株主価値（Equity Value）に変換するには純有利子負債を控除する必要があります。
伊藤忠のPER×NI型では既に株主帰属利益を使うため不要でしたが、東レのEV/EBIT型では必須。
純有利子負債（億円）※社債・借入金 − 現金同等物
FY26 12月末: 社債借入9,421億 − 現金2,456億 = 6,966億
コングロマリットディスカウント（%）
推奨: 3〜8%（5セグメント・サイクル性）
親会社帰属持分（億円）
FY26 12月末: 17,620億円
年間配当（円/株）※FY26予想
FY26予想: 20円（中間10円＋期末10円）
自社株買い（億円）※FY26実績9M
9M実績: 784億円（年間1,000億円超ペース）
FY26予想NI（億円）※会社見通し
FY26 通期見通し: 820億円（+5.2%）
コングロマリットディスカウント評価フレームワーク：
▼ ディスカウント縮小要因： 炭素繊維世界#1、水処理RO膜トップ、土地含み益、自社株買い積極化（FY25消却済）
▲ ディスカウント拡大要因： ROE 4.6%（低水準）、設備投資負担、EV市場依存、6セグメント複合
▼ ディスカウント縮小要因： 炭素繊維世界#1、水処理RO膜トップ、土地含み益、自社株買い積極化（FY25消却済）
▲ ディスカウント拡大要因： ROE 4.6%（低水準）、設備投資負担、EV市場依存、6セグメント複合
DDMクロスチェック用パラメータ
配当成長率（%/年）
推奨: 2〜4%（業績回復 + EPS成長）
株主資本コスト（%）
推奨: 6.5〜8.5%（β≒1.0 × ERP 5.5% + Rf 1%）
還元方針：
FY26予想配当 20円/株（中間10円＋期末10円）。FY25実績では1,154億円の自社株消却を実施し、
FY26も継続的な自社株買い（9M累計784億円）。総還元利回りは2〜3%台（配当性向は約60%）。
判定結果
―円
理論時価総額
総還元利回り (Total Yield)
―
実績PBR（株価/BPS）
―
Implied EV/EBIT（市場ベース）
―
EV → Equity Value ブリッジ （億円）
| セグメント | 評価手法 | 事業利益 × 倍率 | EV（億円） | 構成比 |
|---|
セグメント合計（オペレーティングEV） ―
持分法投資（簿価＋調整） ―
FVTOCI含み益＋退職給付剰余 ―
不動産含み益（税効果反映後）
Total Enterprise Value ―
純有利子負債控除（▲） ―
コングロマリットディスカウント（▲） ―
理論時価総額（Equity Value） ―
為替 × 炭素繊維倍率 感応度マトリクス
USD/JPY変動と炭素繊維EV/EBIT倍率の二軸感応度。
東レの為替感応度はUSD/JPY 1円≒10億円程度（伊藤忠より低い：原材料輸入も多いため双方向）。
| USD/JPY ＼ 炭素繊維倍率 |
|---|
不動産含み益 × ディスカウント率 感応度マトリクス
東レSOTPの最大の不確実要因は不動産含み益とディスカウント率。
含み益アナリスト推定3,000〜5,000億円、ディスカウント3〜8%の交互作用を可視化。
| 不動産含み益 ＼ ディスカウント |
|---|
クロスチェック：DDM & PBR-ROE & 残余利益
SOTPとは独立した評価手法で結果を検証。東レはROE 4.6%と低水準のため、PBR-ROEモデルは保守的に出やすい。
DDMもDPS低水準ゆえ過小評価傾向。SOTPメインで判定し、これらは参考値。
DDM理論株価（Gordon成長モデル）
―
PBR-ROEモデル理論PBR
―
残余利益モデル理論株価
―
SOTP vs DDM 乖離
―
SOTP vs PBR-ROE 乖離
―
統合理論株価レンジ
―
ピア比較リファレンス（参考値）
国内化学・素材セクター主要銘柄の参考値。直接比較ではないが、倍率水準のリファレンスとして。
| 銘柄 | 時価総額 | PBR | PER (Fwd) | EV/EBIT | ROE | 特徴 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 東レ (3402) | ― | ― | ― | ― | ― | 炭素繊維#1・水処理 |
| 帝人 (3401) | 2,500億 | 0.65 | 12x | 9x | 5.0% | 繊維・ヘルスケア |
| 三菱ケミカルG (4188) | 1.2兆 | 0.70 | 14x | 10x | 4.5% | 総合化学 |
| 住友化学 (4005) | 5,500億 | 0.55 | N/A | 12x | -2.0% | 医薬・農薬 |
| 東洋紡 (3101) | 900億 | 0.70 | 16x | 10x | 4.0% | 繊維・フィルム |
| Hexcel (米HXL) | $5.5B | 3.5 | 25x | 18x | 12% | 炭素繊維専業 |
※ 参考値は概算（決算期・為替により変動）。東レの炭素繊維事業のスタンドアロン評価で22倍が妥当な水準である根拠：Hexcel(EV/EBIT 18倍)、SGL Carbon(20倍)、米国成長プレミアム剥落分を勘案。
参考：事業利益・PBR分析
事業利益（EBIT）合計と各種PBR・PER指標。東レは低ROEだが土地含み益が大きい。
合計事業利益（全セグメント）
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FY26会社見通し対比
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理論PBR（SOTP/簿価）
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FY26予想NIベース実績PER
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実績ROE（NI/簿価）
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理論株価ベース理論PER
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