三菱UFJフィナンシャル・グループ
銀行株 3手法バリュエーション ／ FY26通期予想ベース
Ticker:8306
手法方法について：
銀行は貸出・有価証券・デリバティブを大量に抱え、レバレッジが 10〜20倍に達します。
PER × 純利益 はフロー（収益）のみを捉え、資本の質・充足度・持続性を無視します。
本ツールは銀行実務で広く採用される
① ROE/COE-based PBR法（Gordon Growth）、 ② DDM法（配当割引）、 ③ 事業セグメント別 SOTP の3手法を採用し、加重平均で理論株価を算出します。
本ツールは銀行実務で広く採用される
① ROE/COE-based PBR法（Gordon Growth）、 ② DDM法（配当割引）、 ③ 事業セグメント別 SOTP の3手法を採用し、加重平均で理論株価を算出します。
初期値について：
FY26 3Q累計（9M）実績を12/9倍で年換算して使用。
モルガン・スタンレー持分利益（9M: 5,829億円 → 年換算 7,772億円）は独立セグメントとして計上。
基本情報
現在株価（円）
発行済株式数（億株）※自己株控除後
3Q末: 118.68億 − 5.33億(自己株) = 113.35億株
BPSベース選択（PBR法の分母に影響）
1株純資産 BPS（円）— 自己資本ベース
自己資本 21.36兆円 ÷ 113.35億株
年間配当予想 DPS（円）
FY26予想 (中間35+期末39)
通期 純利益目標（億円）
FY26目標値
正常化ROE算出補助（一時的損益の除外）
報告純利益 9M（億円）
親会社帰属 1,813,508百万円
一時的株式損益 9M（億円）
株式等関係損益 183,322百万円
正常化株式損益想定（億円）
過去平均水準を想定
その他一時的損益（億円）
段階取得差益等
正常化純利益 = 報告純利益 − 一時的株式損益 + 正常化株式損益 − その他一時的損益 → 年換算して自己資本で割ると正常化ROEを算出
（判定ボタン押下で自動計算）
（判定ボタン押下で自動計算）
① ROE/COE-based PBR法（Gordon Growth Model）
目標PBR = (持続的ROE − g) ÷ (COE − g) → 理論株価 = 目標PBR × BPS
銀行アナリストが最重視する手法。資本コスト（COE）を超えるROEが生む超過収益を現在価値化します。
ROE = COEなら PBR=1.0倍（純資産価値）、超過収益があればプレミアムが乗ります。
BPSのベース（自己資本 or 株主資本）とROEの定義を一致させることが重要です。
持続的 ROE（%）
3Q実績11.55%（報告ベース）
株主資本コスト COE（%）
β≒0.9 CAPM基準
長期成長率 g（%）
名目GDP成長率の長期平均
② DDM法（Dividend Discount Model）
理論株価 = DPS₁ ÷ (COE − g) → 定率成長配当割引
安定配当が見込まれる大手銀行に有効。MUFGは配当性向40%程度を維持。
v2改良： DDM専用のCOE入力欄を設置し、PBR法と独立してクロスチェック可能に。
COE と g の差（スプレッド）に非常に敏感なため、感応度表で必ず確認を。
来期 期待DPS（円） DPS₁
FY26: 74円 × (1+g) ≈ 76〜82円
DDM用 COE（%） ※PBR法と独立
PBR法と同値可、独立調整も可
DDM用 配当成長率 g（%）
純利益成長＋増配実績ベース
③ セグメント別 SOTP（FY26 9M累計 → 年換算）
7事業本部別 営業純益 × PER × 帰属比率 → 事業価値合算 → BS調整 → 株主価値
v2改良： 各セグメントに「親会社帰属比率」を追加。海外子会社（Danamon/KBank等）の
非支配株主持分をセグメントレベルで控除し、BS調整での一括控除の歪みを解消。
帰属比率100%のセグメントは従来と同等の計算になります。
リテール・デジタル事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 9〜13倍（安定リテール）/ 帰属: ほぼ100%
法人・ウェルスマネジメント事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 11〜14倍 / 帰属: ほぼ100%
コーポレートバンキング事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 10〜14倍 / 帰属: ほぼ100%
グローバルコマーシャルバンキング事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 12〜17倍 / 帰属: ~76%（Danamon/KBank等の非支配分を反映）
受託財産事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 14〜18倍 / 帰属: ほぼ100%
グローバルCIB事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 11〜16倍 / 帰属: ほぼ100%
市場事業本部
営業純益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 8〜12倍 / 帰属: ほぼ100%
持分法投資損益（モルガン・スタンレー等）
持分法利益 年換算（億円）
PER 倍率（倍）
親会社帰属比率（%）
推奨PER: 13〜18倍 / 帰属: 100%（持分法利益は定義上親会社帰属）
BS調整・控除
営業純益ベースのSOTPでは、信用コスト・株式損益がセグメント利益に含まれません。
正常化ベースの与信関係費用と株式損益を追加し、セグメント間の歪みを是正します。
その他・本社費 年換算（億円）
3Q累計 ▲960億 × 4/3
正常化 与信関係費用（億円）
9M: ▲2,198億 年換算▲2,931 保守的設定
正常化 株式等関係損益（億円）
実績1,833億は政策保有売却込み 正常化500億
残余非支配株主持分控除（億円）
帰属比率でセグメント別控除済の場合は0
のれん・無形資産控除（億円）
3Q末 無形固定資産 1,940,044百万円
その他BS調整（億円）
含み益等の追加調整（任意）
SOTP 算式： Σ(セグメント営業純益 × PER × 帰属比率) + 正常化与信費用 + 正常化株式損益 + 本社費 + のれん控除 + 残余調整 ÷ 発行済株式数
帰属比率でセグメント別に非支配株主持分を控除するため、BS上の一括控除は原則不要（残余分のみ）。
帰属比率でセグメント別に非支配株主持分を控除するため、BS上の一括控除は原則不要（残余分のみ）。
手法ウェイト設定
DDMのCOE-gスプレッドが3%未満の場合、DDMウェイトを自動低減し他手法に再配分します（手動上書き可）。
① PBR法40%
② DDM法25%
③ SOTP法35%
判定結果
正常化ROE（参考）
―
報告ROE 11.55% との差異を確認
TBV（有形1株純資産）
―
BPS − のれん等/株数
① PBR法
―
―
目標PBR: ―倍
② DDM法
―
―
配当利回: ―%
③ SOTP法
―
―
暗示PBR: ―倍
―円
現在PBR ―倍 ／ 現在PER ―倍
P/TBV ―倍
③ SOTP 事業価値内訳
| セグメント | 年換算利益 | 倍率 | 帰属% | 帰属事業価値 | 構成比 |
|---|
帰属事業価値合計―
その他・本社費―
正常化 与信関係費用―
正常化 株式等関係損益―
残余非支配株主持分―
のれん・無形資産控除―
その他BS調整―
SOTP 株主価値―
① PBR法 感応度表 — COE（列）vs 持続的ROE（行）→ 理論株価（円）
② DDM法 感応度表 — COE（行）vs 成長率g（列）→ 理論株価（円）